建物

事業のために長期間保有する店舗やオフィス、倉庫などの建造物を処理する有形固定資産の勘定科目です。取得にあたっては、建物そのものの代金だけでなく、購入にともなう仲介手数料などの付随費用も取得原価に含めて計上します。土地とは異なり、時の経過や使用によって価値が減少するため、耐用年数にわたって減価償却の対象となります。

たとえば、店舗用の建物を5,000,000円で購入し、仲介手数料200,000円とあわせて当座預金から支払った場合、取得原価は本体価格と付随費用を合わせた5,200,000円として建物勘定に計上します。決算では、この建物(取得原価5,200,000円、耐用年数20年、残存価額ゼロ、定額法、間接法)について、5,200,000円を20年で割った年額260,000円の減価償却費を計上し、借方に減価償却費、貸方に建物減価償却累計額を記入します。

土地と一緒に購入した場合は、支払った金額を土地と建物に区分して計上する必要があります。また、建物を売却するときは、取得原価を貸方に振り替えて消すとともに、それまで計上してきた建物減価償却累計額を借方で取り崩し、帳簿価額と売却額との差額を固定資産売却損益として処理します。