相互配賦法

部門別計算において、補助部門間のサービス提供を認識し、相互に配賦したのち最終的に製造部門へ配賦する方法です。複雑ですが、正確な原価計算が可能です。

日商簿記検定では、この計算手順（連立方程式など）が問われます。補助部門同士で費用をやり取りし、最終的に製造部門に集約する流れを正しく計算できるかが重要です。

直接配賦法よりも原価計算の精度は高くなります。費用がどの部門からどの部門へ流れたかを正確に追跡するためです。

たとえば、動力部門と修繕部門が相互にサービスを提供している場合、その費用を双方向に配賦します。動力から修繕へ、修繕から動力へ費用を流し、最終的な各補助部門の合計額を製造部門へ配賦します。