直接配賦法

部門別計算において、補助部門費を製造部門のみに配賦する方法です。補助部門同士のサービス提供を無視して計算するため、手続きが簡単です。

日商簿記検定では、相互配賦法と対比して出題されます。計算が単純である反面、相互配賦法に比べて精度は低くなります。問題文で指示された方法を正しく適用する力が求められます。

実務では簡便さが優先される場合に採用されます。計算の手順は、補助部門の費用合計を、直接製造部門へ配賦基準を用いて割り振るだけです。

たとえば、動力部門から加工部門と組立部門へ、直接的に配賦します。動力部門が修繕部門へサービスを提供していても、それは考慮しません。