備品減価償却累計額

備品の取得原価をそのまま帳簿に残したうえで、これまでに計上してきた減価償却費の累計額を記録するための評価勘定です。間接法において備品本体の勘定とは別に管理し、貸借対照表では備品の取得原価から直接控除する形式で表示することで、現在の帳簿価額を示します。

たとえば、決算にあたり備品の当期分の減価償却費50,000円を計上する場合は、借方に減価償却費50,000円、貸方に備品減価償却累計額50,000円を記入します。この備品(取得原価500,000円、減価償却累計額350,000円)を120,000円で売却し、代金を翌月末に受け取ることにした場合は、帳簿価額150,000円(取得原価500,000円から累計額350,000円を差し引いた金額)よりも安く売れたことになるため、借方に備品減価償却累計額350,000円と未収入金120,000円、固定資産売却損30,000円を計上し、貸方に備品500,000円を計上します。

備品を売却するときは、備品本体を貸方、備品減価償却累計額を借方に記入してセットで取り崩し、売却代金との差額から売却損益を求める手順が基本です。