減価償却と間接法

ねらい

建物や備品などの有形固定資産は、使っていくうちに古くなり、その価値が少しずつ減っていきます。 このレッスンでは、この価値の減少を、決算で費用として計上する減価償却（げんかしょうきゃく）を学びます。1年分の費用を定額法と定率法（ていりつほう）で計算し、減価償却累計額を使って記帳する間接法（かんせつほう）を身につけましょう。

定額法の計算と間接法の仕訳

定額法では、1年分の減価償却費を次のように計算します。

「備品（取得原価300,000円、残存価額はゼロ、耐用年数5年）について、決算で定額法により減価償却を行う。記帳は間接法による」取引を考えてみましょう。 1年分の減価償却費は、300,000円からゼロを引いた金額を5年で割って、60,000円です。

減価償却費は費用にあたり、費用が発生したときは借方へ記入するので、減価償却費を借方に書きます。

価値の減少分を、備品減価償却累計額という評価勘定に積み上げます。この勘定は備品を間接的に減らす役割を持ち、残高は貸方に出ます。増えるときは貸方へ記入するので、備品減価償却累計額を貸方に書きます。 備品の取得原価300,000円はそのまま帳簿に残り、減価償却累計額が毎年60,000円ずつ増えていきます。取得原価から減価償却累計額を差し引いた金額が、その時点での帳簿価額（ちょうぼかがく）です。

残存価額がゼロでないときも、計算のやり方は同じです。「備品（取得原価500,000円、残存価額は取得原価の10％、耐用年数9年）について、決算で定額法により減価償却を行う」場合で確かめてみましょう。残存価額は500,000円の10％にあたる50,000円です。1年分の減価償却費は、取得原価500,000円から残存価額50,000円を引いた450,000円を、耐用年数9年で割って50,000円になります。

例題

それでは、建物の減価償却を自分で仕訳にしてみましょう。 「建物（取得原価1,000,000円、残存価額はゼロ、耐用年数20年）について、決算で定額法により減価償却を行う。記帳は間接法による」取引です。

解答は次のとおりです。 1年分の減価償却費は、1,000,000円を20年で割って50,000円です。 減価償却費は費用にあたり、費用が発生したときは借方へ記入するので、借方に書きます。 建物減価償却累計額は評価勘定で、増えるときは貸方へ記入するので、貸方に書きます。

応用

最後に、期の途中で取得した固定資産の減価償却を見てみましょう。 固定資産を期の途中で取得したときは、使い始めてから決算までの月数に応じて、1年分の減価償却費を月割りで計算します。 「当期の10月1日に取得した備品（取得原価240,000円、残存価額はゼロ、耐用年数4年）について、決算（3月31日）で定額法により減価償却を行う。記帳は間接法による」取引です。

解答は次のとおりです。

まず、1年分の減価償却費を求めます。240,000円を4年で割って60,000円です。

次に、使った期間で月割りします。10月1日から3月31日までは6か月なので、1年分の60,000円に12か月のうち6か月分を掛けて、30,000円となります。

減価償却費は費用にあたり、費用が発生したときは借方へ記入するので、借方に書きます。 備品減価償却累計額は評価勘定で、増えるときは貸方へ記入するので、貸方に書きます。

動かして確かめる

取得月を動かすと、決算までの使用月数と、月割りした当期の減価償却費が変わります。まずは10月に合わせて、上の答えと同じになることを確かめてみましょう。

定率法

ここまでの定額法は、毎年同じ金額ずつ価値が減っていくと考える方法でした。もう一つの方法である定率法（ていりつほう）は、毎年の期首時点の帳簿価額（取得原価から、それまでの減価償却累計額を差し引いた金額）に、一定の割合（償却率）をかけて、その年の減価償却費を計算します。

1年目は、まだ減価償却累計額がないので、期首の帳簿価額は取得原価とそのまま同じ金額になります。「備品（取得原価200,000円）を当期首に取得し、定率法（償却率0.4）により減価償却を行う。記帳は間接法による」取引を考えてみましょう。 期首の帳簿価額は取得原価と同じ200,000円なので、1年分の減価償却費は、200,000円に償却率0.4をかけて80,000円です。

2年目以降は、期首の帳簿価額が毎年変わるので、そのつど取得原価から減価償却累計額を差し引いて求めます。同じ備品について、翌期末の減価償却を考えてみましょう。 期首の帳簿価額は、取得原価200,000円から前期末の減価償却累計額80,000円を差し引いた120,000円です。これに償却率0.4をかけると、2年目の減価償却費は48,000円になります。1年目の80,000円より少なくなっている点に注目しましょう。

問題では、取得原価と「これまでの減価償却累計額」が与えられることが多いので、まず帳簿価額（取得原価－減価償却累計額）を求めてから償却率をかける、という手順を覚えておきましょう。1年目だけは減価償却累計額がゼロなので、帳簿価額は取得原価と同じになります。

用語の確認

3級で学ぶ資産の評価勘定を、カードで確かめましょう。用語を見て意味を思い出し、カードを押して答え合わせをします。

確認問題

学んだ内容を計算して、自分で仕訳にして確かめてみましょう。解答はそのすぐ後に示します。

問1. 備品（取得原価500,000円、残存価額はゼロ、耐用年数10年）について、決算で定額法・間接法により減価償却を行う。

解答1. 1年分は500,000円を10年で割って50,000円です。

問2. 当期の1月1日に取得した車両運搬具（取得原価720,000円、残存価額はゼロ、耐用年数6年）について、決算（3月31日）で定額法・間接法により減価償却を行う。

解答2. 1年分は720,000円を6年で割って120,000円。1月から3月までの3か月分なので、120,000円の3か月分で30,000円です。

問3. 車両運搬具（取得原価600,000円）を当期首に取得し、定率法（償却率0.25）・間接法により減価償却を行う。

解答3. 1年目なので、期首の帳簿価額は取得原価と同じ600,000円です。600,000円に償却率0.25をかけて150,000円です。

問4. 建物（取得原価2,000,000円）について、定率法（償却率0.1）・間接法により減価償却を行っている。前期末の建物減価償却累計額は380,000円である。当期末の減価償却を行う。

解答4. 期首の帳簿価額は、取得原価2,000,000円から前期末の減価償却累計額380,000円を差し引いた1,620,000円です。これに償却率0.1をかけて162,000円です。