その他有価証券の評価

ねらい

売買目的でも満期保有目的でも支配目的でもない有価証券の処理を学びます。このレッスンを終えると、その他有価証券の決算時の評価替えを全部純資産直入法で仕訳できるようになります。

図解

評価差額 ￥60,000 の行き先が、売買目的有価証券との違いです。

評価差額は、収益や費用を通さずに、純資産の勘定「その他有価証券評価差額金（そのたゆうかしょうけんひょうかさがくきん）」へ直接入れます。評価差額の全額を純資産に直入するので、この方法を「全部純資産直入法（ぜんぶじゅんしさんちょくにゅうほう）」といいます。

仕訳と理由

決算日の評価替えの仕訳です。

借方はその他有価証券です。帳簿価額を時価まで ￥60,000 引き上げるので、資産の増加として借方に記入します。貸方はその他有価証券評価差額金です。この含み益は当期の収益ではなく、純資産の増加として貸方に記入します。損益計算書を通らないので、当期の利益には影響しません。

時価が取得原価を下回ったときも、同じ勘定を使います。たとえば時価が ￥870,000 だった場合は次のようになります。

値下がりの ￥30,000 は資産の減少として貸方に記入し、その他有価証券評価差額金を借方に記入します。純資産のマイナスとして扱われ、この場合も損益にはなりません。

評価差額は翌期首に反対の仕訳で振り戻し、帳簿価額を取得原価へ戻します。この振り戻しを洗替法といいます。なお、評価差額に税金の影響を絡める処理（税効果会計）は、第10章で学びます。

例題

次の取引を仕訳してみましょう。

決算にあたり、その他有価証券として保有するV社株式（取得原価 ￥1,500,000）を時価 ￥1,580,000 に評価替えする。全部純資産直入法による。

答え合わせ

時価が取得原価を ￥80,000 上回っています。資産を借方で増やし、評価差額の全額を純資産の勘定であるその他有価証券評価差額金の貸方に記入します。

応用

次の取引を仕訳してみましょう。

翌期首になった。前期の決算でV社株式について計上した、その他有価証券評価差額金 ￥80,000（貸方残高）を振り戻す。

答え合わせ

前期の評価替えと反対の仕訳をして、帳簿価額を取得原価の ￥1,500,000 へ戻します。