減価償却の方法（直接法・生産高比例法）

ねらい

3級で学んだ減価償却に、2級で加わる要素を積み上げます。このレッスンを終えると、直接法による記帳と、生産高比例法による減価償却費の計算ができるようになります。

図解

生産高比例法の計算式は次のとおりです。

減価償却費 ＝（取得原価 − 残存価額）× 当期の利用量 ÷ 総利用可能量

たとえば、取得原価 ￥3,000,000、残存価額 ￥300,000、総走行可能距離 100,000km のトラックが、当期に 8,000km 走った場合の減価償却費は、（3,000,000 − 300,000）× 8,000 ÷ 100,000 で ￥216,000 になります。

仕訳と理由

まず直接法の記帳です。備品（取得原価 ￥400,000、耐用年数5年、残存価額ゼロ）を定額法で償却し、直接法で記帳します。

借方は費用の勘定である減価償却費です。ここは間接法と変わりません。違うのは貸方です。累計額の勘定を使わず、備品という資産の勘定を直接減らします。直接法では、帳簿の備品の残高がそのまま帳簿価額（未償却の残り）を表します。間接法のように取得原価が帳簿に残らない点が、2つの記帳方法の違いです。

次に、先ほどのトラックの生産高比例法です。記帳は間接法とします。

計算した ￥216,000 を減価償却費として借方に記入し、間接法なので車両運搬具減価償却累計額の貸方に記入します。

例題

次の取引を仕訳してみましょう。

決算にあたり、備品（取得原価 ￥250,000、耐用年数5年、残存価額ゼロ）について定額法により減価償却を行う。記帳は直接法による。

答え合わせ

減価償却費は ￥250,000 ÷ 5年 で ￥50,000 です。直接法なので、貸方は累計額の勘定ではなく備品そのものを減らします。

応用

次の取引を仕訳してみましょう。

決算にあたり、配送用トラック（取得原価 ￥4,500,000、残存価額は取得原価の10%、総走行可能距離 150,000km）について生産高比例法により減価償却を行う。当期の走行距離は 12,000km であった。記帳は間接法による。

答え合わせ

残存価額は ￥4,500,000 かける 10% で ￥450,000 です。減価償却費は（4,500,000 − 450,000）× 12,000 ÷ 150,000 で ￥324,000 になります。間接法なので、貸方は車両運搬具減価償却累計額です。