決算整理 減価償却

ねらい

有形固定資産の価値の減少は、日々の取引では記録せず、決算でまとめて費用にします。 このレッスンでは、この減価償却を決算整理として行う手順を学びます。定額法で当期分の減価償却費を計算し、間接法で計上する仕訳ができるようになりましょう。減価償却そのもののしくみは、有形固定資産の章でも学びました。ここでは決算整理としての位置づけを確かめます。

減価償却の決算整理の仕訳

決算整理では、まず当期分の減価償却費を計算します。

減価償却費は費用にあたり、費用が発生したときは借方へ記入するので、借方に書きます。 建物減価償却累計額は評価勘定で、残高は貸方に出ます。増えるときは貸方へ記入するので、貸方に書きます。

例題

それでは、備品の減価償却の決算整理を自分で仕訳にしてみましょう。 「決算で、備品（取得原価480,000円、残存価額はゼロ、耐用年数8年）について、定額法・間接法により減価償却を行う」取引です。

解答は次のとおりです。 1年分の減価償却費は、480,000円を8年で割って60,000円です。 減価償却費は費用にあたり、借方に書きます。備品減価償却累計額は評価勘定で、増えるときは貸方に書きます。

応用

最後に、期の途中で取得した固定資産の決算整理を見てみましょう。

「決算（3月31日）で、当期の12月1日に取得した備品（取得原価360,000円、残存価額はゼロ、耐用年数5年）について、定額法・間接法により減価償却を行う」取引です。

解答は次のとおりです。 1年分の減価償却費は、360,000円を5年で割って72,000円です。 使った期間は、12月1日から3月31日までの4か月です。1年分の72,000円に、12か月のうち4か月分を掛けて、24,000円となります。 減価償却費は費用にあたり、借方に書きます。備品減価償却累計額は評価勘定で、増えるときは貸方に書きます。

確認問題

学んだ内容を計算し、自分で仕訳にして確かめてみましょう。解答はそのすぐ後に示します。

問1. 決算で、備品（取得原価600,000円、残存価額はゼロ、耐用年数6年）について、定額法・間接法により減価償却を行う。

解答1. 1年分は600,000円を6年で割って100,000円です。

問2. 決算（3月31日）で、当期の10月1日に取得した車両運搬具（取得原価900,000円、残存価額はゼロ、耐用年数5年）について、定額法・間接法により減価償却を行う。

解答2. 1年分は180,000円。10月から3月までの6か月分なので、90,000円です。