標準原価計算（記帳と差異）

ねらい

目標となる原価をあらかじめ決めておく標準原価計算を学びます。このレッスンを終えると、標準原価で完成品を製品へ振り替え、実際との差異を把握し、標準原価差異を売上原価に加減できるようになります。

原価標準とパーシャル・プラン

製品1個あたりの標準原価を「原価標準」といいます。たとえば、製品1個の原価標準が ￥2,500 で、当月に120個完成したなら、完成品の標準原価は 120個 かける ￥2,500 で ￥300,000 です。

完成した製品を標準原価で製品の借方に記入します。標準原価計算の記帳のしかたには、仕掛品勘定の借方に実際原価を記入する「パーシャル・プラン」と、借方も標準原価で記入する「シングル・プラン」があります。パーシャル・プランでは、仕掛品勘定の借方（実際原価）と貸方（標準原価）の差が、そのまま標準原価差異として仕掛品勘定に残ります。

標準原価差異の分析

標準原価と実際原価の差を標準原価差異といいます。差異は、原因ごとに分けて分析します。

• 直接材料費の差異は、価格差異（材料の値段のずれ）と数量差異（使った量のずれ）に分かれます。
• 直接労務費の差異は、賃率差異（賃率のずれ）と作業時間差異（作業時間のずれ）に分かれます。
• 製造間接費の差異も、予算差異や操業度差異などに分かれます。

それぞれの差異の計算のしかたは演習でくわしく扱います。ここでは、標準原価差異が原因ごとに分けて分析されることをつかんでおきましょう。

標準原価差異の会計処理

把握した標準原価差異は、会計期末に売上原価に加減します。これを売上原価加減法といいます。実際が標準を上回った不利な差異は、原価が多くかかった分なので売上原価に加えます。反対に有利な差異は売上原価から差し引きます。

不利な標準原価差異 ￥18,000 を売上原価に賦課するときの仕訳は次のとおりです。

不利な差異は借方残高として標準原価差異の勘定にたまっています。これを売上原価へ振り替えるので、標準原価差異を貸方に記入し、費用である売上原価を借方に記入して増やします。

例題

次の取引を仕訳してみましょう。

当月、製品が150個完成した。製品1個あたりの原価標準（標準原価）は ￥2,000 である。完成品を標準原価で製品へ振り替える。

答え合わせ

完成品の標準原価は 150個 かける ￥2,000 で ￥300,000 です。完成した製品を製品の借方に記入し、仕掛品を貸方に記入して減らします。

応用

次の取引を仕訳してみましょう。

会計期末となり、当期に把握した標準原価差異 ￥12,000（借方残高・不利な差異）を売上原価に賦課する。

答え合わせ

借方残高の差異は、実際が標準を上回った不利な差異です。原価が多くかかった分なので、費用である売上原価に加えます。売上原価を借方に記入し、標準原価差異を貸方に記入して振り替えます。