相互配賦法

1. 定義

部門別計算で、補助部門どうしのサービスのやり取りを認識したうえで、補助部門費を製造部門へ配賦する方法です。

2. 直接配賦法との対比

同じなのは、補助部門費を最終的に製造部門へ集める目的です。違うのは補助部門どうしのやり取りを見るかどうかで、相互配賦法は考慮し、直接配賦法は無視します。

相互配賦法では、配賦基準の分母に補助部門への提供分も含めます。そのため補助部門にいったん費用が流れ込み、それをもう一度配賦する必要が生じます。この往復を1回で打ち切る簡便法（2回だけ配賦する形）があり、第1次配賦で補助部門にも配賦し、第2次配賦では残った額を製造部門だけへ配賦します。

手間は増えますが、補助部門どうしの関係が強い工場ほど実態に近づきます。

3. 実際の数値を使った計算例

動力部門費 60,000円。提供先が 加工部門 300kWh・組立部門 200kWh・修繕部門 100kWh の場合。

分母は 300 ＋ 200 ＋ 100 ＝ 600kWh です（直接配賦法は修繕部門の100kWhを除いて500kWhとします）。第1次配賦では、加工部門へ 60,000円 × 300/600 ＝ 30,000円、組立部門へ 20,000円、修繕部門へ 10,000円 を配賦します。修繕部門に入った10,000円は、第2次配賦で製造部門だけへ割り振ります。

同じ資料でも、直接配賦法なら加工部門へは36,000円で、結果が変わります。