直接労務費差異

1. 定義

標準直接労務費と実際直接労務費の差額です。賃率差異と作業時間差異に分解して分析します。

2. 計算式とその意味

賃率差異 ＝（標準賃率 － 実際賃率）× 実際作業時間

作業時間差異 ＝（標準作業時間 － 実際作業時間）× 標準賃率

直接材料費差異とまったく同じ形です。価格にあたるのが賃率、数量にあたるのが作業時間で、単価のずれ（賃率差異）は実際時間を掛け、量のずれ（作業時間差異）は標準賃率で評価します。標準作業時間は、実際の生産量に対して許される時間です。

3. 実際の数値を使った計算例

標準は 1個あたり 3時間・@1,000円。当月に100個を生産し、実際は 310時間・@980円だった。

標準作業時間は 100個 × 3時間 ＝ 300時間。
賃率差異は（1,000円 － 980円）× 310時間 ＝ ＋6,200円（有利）。
作業時間差異は（300時間 － 310時間）× 1,000円 ＝ －10,000円（不利）。
合計は －3,800円（不利） です。

賃率は安く済んだのに、時間がかかりすぎて全体では不利という形で、2つの差異が逆向きになることがあります。

5. 紛らわしい制度・語との違い

直接材料費差異と式の形は同じですが、対応する語が違います（価格差異↔賃率差異、数量差異↔作業時間差異）。名前を取り違えないようにします。