工業簿記の基礎（原価の分類と勘定連絡）

ねらい

工業簿記が商業簿記と何が違うのかをつかみます。このレッスンを終えると、製造にかかる原価を3つの費目に分け、材料や賃金が製品になるまで勘定がどうつながっていくかを説明できるようになります。

原価の3つの分類

製品を作るためにかかる原価は、まず次の3つの費目に分けます。

さらに、それぞれの費目は、製品との結びつきの強さで2つに分かれます。特定の製品にいくらかかったかを直接ひもづけられるものを「製造直接費」、複数の製品に共通してかかり、直接はひもづけられないものを「製造間接費」といいます。

たとえば、ある製品の本体になる素材は、その製品のために使ったと直接わかるので製造直接費（直接材料費）です。一方、工場全体で使う機械の潤滑油や、工場の建物の減価償却費は、どの製品にいくらかかったか直接はわからないので製造間接費になります。

図解

原価が製品になるまでの、勘定の連絡を見てみましょう。材料・賃金・経費として消費された原価は、直接費なら仕掛品へ、間接費なら製造間接費へ集められます。製造間接費は最後に仕掛品へ配賦され、完成した分が製品へ振り替えられます。

「仕掛品（しかかりひん）」は、まだ完成していない製造の途中にある製品を表す資産の勘定です。製造直接費はこの仕掛品に集められ、加工が進んで完成すると、その金額が「製品」という資産の勘定へ移ります。そして製品が売れると、その原価が「売上原価」になります。材料から始まって、仕掛品、製品、売上原価へと、原価が形を変えながら流れていくのが工業簿記の骨組みです。

費目別計算・部門別計算・製品別計算

原価計算は、大きく3つの手続きを順にたどります。

1. 費目別計算: かかった原価を材料費・労務費・経費に分けて集計します。
2. 部門別計算: 製造間接費を切削部門や組立部門といった部門ごとに集計します。
3. 製品別計算: 集計した原価を製品1つひとつに割り当てて製品の原価を計算します。

このうち製品別計算には、注文ごとに原価を計算する個別原価計算と、同じ製品を大量に作るときに使う総合原価計算があります。どちらを使うかは、その会社の生産の形によって決まります。

例題

次の原価が、材料費・労務費・経費のどれに分類されるか考えてみましょう。

1. 製品の本体に使う鉄板の代金
2. 工場で働く組立工の賃金
3. 工場の機械の減価償却費

答え合わせ

1. 鉄板の代金は、製品を作るために使った物の原価なので【材料費】です。特定の製品にひもづくので、製造直接費（直接材料費）にあたります。
2. 組立工の賃金は、製品を作るために働いた人にかかる原価なので【労務費】です。
3. 機械の減価償却費は、材料費でも労務費でもない原価なので【経費】です。工場全体で使う機械なら製造間接費にあたります。

応用

次の原価が製造直接費と製造間接費のどちらになるか考えてみましょう。

1. ある製品の専用部品として組み込む買入部品の代金
2. 工場全体で使う潤滑油などの工場消耗品の代金

答え合わせ

1. 買入部品は特定の製品に直接組み込まれ、どの製品にいくらかかったか直接わかるので【製造直接費】（直接材料費）です。
2. 工場消耗品は複数の製品に共通して使われ、製品ごとに直接ひもづけられないので【製造間接費】（間接材料費）です。製造間接費は、いったん製造間接費の勘定に集めてから、あとで各製品へ配賦します。この配賦のしかたは、後の章でくわしく学びます。

用語の確認

この章に関係する2級の用語を、カードで確認しましょう。